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年 |
世界、日本、そのキリスト教 |
日本福音ルーテル教会 |
1886(明19) |
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南部一致ルーテル教会成立 |
1887(明20) |
鹿鳴館で仮装舞踏会、文明開化 |
1888(明21) |
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南部一致ルーテル教会日本伝道決議 |
1889(明22) |
帝国憲法、皇室典範発布 |
1890(明23) |
教育勅語発布 |
1891(明24) |
内村鑑三不敬事件
足尾鉱毒事件 |
1892(明25) |
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シェーラー(2.25)、ピーリー(11.23)来日 |
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シェ-ラー、ブラッドベリーの求めで佐賀視察 |
1893(明26) |
「教育と宗教の衝突」事件 |
シェ-ラー(2月)、ピーリー、山内量平(3月)佐賀へ |
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最初の洗礼、志水徳松(3.26) |
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復活祭に佐賀で最初の礼拝(4.2)、聖餐式文翻訳 |
1894(明27) |
日清戦争始まる(〜95) |
市内、周辺部に講義所設置 |
1895(明28) |
リデル、熊本に回春療院設立 |
鈴木(のち山内)直丸、加わる(4月) |
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三国干渉 |
小教理問答翻訳、小城と久保田に講義所設置 |
1896(明29) |
J.R.モットの各地講演 |
神学教育の塾、始まる |
1897(明30) |
足尾銅山鉱毒事件 |
和佐恒也、加わる(9月)、礼拝式文翻訳 |
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日本基督教青年会同盟成立 |
シェーラー、病気のため帰国(1月) |
1898(明31) |
伊藤、大隈、山県内閣 |
日本福音路帖教会組織(6.19)、山内量平を牧師に |
1899(明32) |
外人の内地雑居許可 治安警察法公布 |
最初の按手礼、山内量平と直丸。ウインテル来日(98)、佐賀へ |
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私立学校令公布(宗教儀式、教育の禁止) |
アウグスブルグ信仰告白書翻訳。 |
1900(明33) |
治安警察法公布 |
最初の教役者会。教会開基日を4月2日と定める |
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立憲政友会結成 |
「路帖教報」発刊(7月)。教会堂献堂(12.13) |
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社会主義研究会、社会主義協会に |
リッパード(11月)。ヴェルローズ、クルヴィネン(12月)来日 |
1901(明34) |
杜会民主党結成、即日解散 |
米村常吉、加わり、ウインテルと久留米へ |
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田中正造、足尾鉱毒事件で天皇に直訴 |
LEAF、佐賀で伝道提携。ウエルローズ病気のため帰国(9月) |
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20世紀大挙伝道、求道者2万人 |
クルヴィネン(LEAF)、佐賀へ |
1902(明35) |
植村、海老名の神学論争(01') |
「路帖教報」廃刊(1月)、「路帖新報」発刊(6月) |
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日英攻守同盟成立 |
佐賀幼稚園開設(12月)、大牟田伝道開始 |
1903(明36) |
小学校国定教科書制度公布 |
佐賀神学校開設(1月) |
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海軍拡張66艦隊案可決 |
最初の規則「懲戒条例」起草(1月) |
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幸徳、内村、非戦論を主張 |
開教十周年記念会(4.2)、自給十箇年計画決議 |
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組合教会朝鮮伝道を決議 |
ピーリー帰国。ウーシタロ来日(11月) |
1904(明37) |
日露戦争(〜05) |
クルヴィネン、ウーシタロ別れて、下諏訪で最初の礼拝 |
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植村、東京神学社を設立 |
聖日及び祝日聖書日課表発売 |
1905(明38) |
日韓協約(保護条約)締結 |
熊本教会献堂(6月)。東京の信徒、問安 |
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東京の焼き打ち事件で教会焼く |
クルヴィネン、ウーシタロ、下諏訪で最初の礼拝。ミンキネン、溝口弾一加わ |
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「血の日曜日」(第1次ロシア革命の発端) |
博多伝道開始(10月)、礼拝は翌年2月から。スタイワルト来日、熊本へ |
1906(明39) |
堺利彦ら、日本社会党結成 南満鉄道会社設立 |
山内直丸、東京で最初の集会(09.2 YMCAで最初の礼拝) |
1907(明40) |
日韓新協定 |
教職子女教育共済制度開始 |
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東京で万国基督教青年会大会 |
ミラー来日(12月) |
1908(明41) |
戦後恐慌、失業者80万 |
LEAF/「救いの証」を発刊 |
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戊申詔書発布 |
熊本高等予備校開設(09 閉鎖) |
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加藤弘之「迷想的宇宙説」でキリスト教批判 |
青年運動の高まり(久留米、大牟田など)、ルーセランリ一グ発会(大牟田) |
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波多野精一「基督教の起源」 |
クーンス博士(米国ルーサー・リーグ総幹事)来日 |
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スミス来日、リッバード、ブラウン、ウインテル帰任 |
1909(明42) |
伊藤博文、ハルビン駅頭で暗殺 |
熊本で路帖神学校開講(9.27)、九州学院敷地買収 |
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賀川豊彦、神戸の新川へ |
日田、鐘崎、折尾、小城の伝道開始。 |
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「国君及国民の為め」の特定祈祷日 |
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ネルセン(デンマーク系)着任(12月) |
1910(明43) |
大逆事件で幸徳秋水等検挙(翌年死刑) |
宣教師会組織、宣教師会へ献金納入=自給金(による教会種別)制発足 |
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日韓併合条約調印 白瀬中尉ら南極探検に出発 |
特定祈祷日の題目に「伝道と自給」が挙がる |
1911(明44) |
日米通商航海条約改正、日英同盟改訂 |
九州学院開校(4.15)。神学校を九州学院神学部へ改組 |
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組合教会朝鮮伝道に着手 |
「路帖新報」廃刊、 「るうてる」発刊 |
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日本基督教会同盟結成 辛亥革命起こる |
ホールン来日(11.3) |
1912(明45/ |
内務大臣、神仏基「3教会同」 |
東京教会開設(最初の礼拝は9.5) |
大1) |
明治天皇から大正天皇へ |
邦人教職者問に議長(代表者)、書記の選任発足 |
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乃木希典夫妻殉死 |
明治天皇に関し、各教会で平癒祈願、追悼など(7月〜9月) |
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友愛会(賀川豊彦)成立 中華民国成立 |
久留米で幼児保育。九州学院において、第1回の宗教的集会開催(9.8) |
1913(大2) |
中華民国承認 |
LEAF/飯田に神学塾開設。 |
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満鉄、満蒙の鉄道敷設権獲得 |
第18回教役者会(熊本)、教会憲法規則制定に着手 |
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モット博士来日、各地で講演 |
宣教20周年記念会(佐賀、4.29) |
1914(大3) |
シーメンス事件 |
ヘプナー(13.9.23)、エカード、バワス(最初の婦人宣教師)着任 |
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第1次大戦勃発(7.28)、対独宣戦布告 |
教役者会主催で集中伝道(4月に佐賀、大牟田、久留米)、甘木、鐘崎で伝道開始 |
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全国共同伝道開始(〜17) |
小石川教会に学生寄宿舎「聴聲学舎」 |
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日本福音ルウテル教会創設20年記念史出版 |
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九州学院内の献身志望者で「黎明会」組織(10.31) |
1915(大4) |
大戦による未曾有の好景気(〜18) |
東京教会仮教会組織、仮憲法制定。聴声学舎増設 |
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対華21ケ条要求 |
福音路帖菊坂伝道館設置。「母の相談所」、実費診療所等の事業も |
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門司教会設立(7月)、名古屋伝道開始(10.30) |
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第19回「教役者会」、次年から「年会」とする決議 |
1916(大5) |
吉野作造、民主主義提唱 |
「日善幼稚園」開設(久留米) |
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白樺派の理想主義文学盛ん |
九州学院第1回卒業生(3.11)、財団法人認可、神学校も専門学校に認可(5.15) |
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石原謙「宗教哲学」 |
ネルセン帰任、初めて自動車を持参(3.11)。ブラウン帰国(3.23) |
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キップス、トウラクソン(9.7)、バック着任(11.16) |
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最初の「年会」、教会組織基準と教会名称統一を決定 |
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下関教会設立(3.10)、東京教会組織(6.25)、博多教会新会堂献堂式(9.28) |
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第2回九州支部保母大会開催(佐賀幼稚園10.16) |
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札幌と大阪で伝道開始 |
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各教派の全国共同伝道とルーテル教会の集中伝道 |
1917(大6) |
ロシヤ革命とその余波 |
教師検定制発足、式服としてジュネーブガウンを決定 |
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新約聖書改訳完成 |
第2回教職按手執行(5名) |
1918(大7) |
シベリア出兵、米騒動 |
宣教師会と邦人教職会の連合会議制発足 |
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内村、中田、木村、再臨運動 |
土地建物基金制検討開始 |
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USS合同して、ULCA(北米一致ルーテル教会)に |
1919(大8) |
普選運動、朝鮮で万歳騒動事件 |
教会憲法規則制定 |
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ヴェルサイユ条約調印 |
宣教師会で福祉事業開設決定 |
1920(大9) |
戦後大恐慌、小作争議頻発 |
熊本に福祉事業「慈愛園」開始 |
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東京で世界日曜学校大会 |
第2次教憲教規に基づく第1回総会開催、部会制発足。 |
1921(大10) |
川崎、三菱造船所大争議。首相原敬の暗殺 |
「日本基督教会同盟」(1911発足)加盟。 |
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日英同盟廃棄。皇太子摂政となる |
牧師給50%自給計画発足 |
1922(大11) |
水平社、日本農民組合、日本共産党結成 |
5ケ年間の新規開拓伝道中止決定 |
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シベリア撤兵 |
共済制度開設 |
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同志社、専門学校神学部開設 |
教会組織基準の変更 |
1923(大12) |
関東大震災(9.1) |
東京に福祉事業開設、老人ホームと母子寮の始まり |
1924(大13) |
メートル法の採用 |
アメリカの排日移民法により内外動揺、抗議 |
1925(大14) |
学校軍事教育法、治安維持法、普通選挙法公布 |
式文公認制となる |
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基督教連盟に教派合同の機運 |
神学校、東京移転、日本ルーテル神学専門学校となる |
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東京学生基督教青年会同盟成立 |
宣教師会「教会完全自給」要請 |
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第1回信徒大会(11月、京都と久留米で) |
1926(大15/ |
文相、学生の社会科学研究禁止の内訓 |
九州女学院開校(5.4)、エカード校長となる |
1927(昭2) |
金融恐慌、銀行の破産相次ぐ |
総会、教憲教規の「根本改正動議」採択 |
1928(昭3) |
最初の衆議院普通選挙。3.15事件 |
一院制への改組、「教会憲法規則改正」をボードに要請 |
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基督教連盟社会信条を発表 |
婦人大会と婦人会連盟組織 |
1929(昭4) |
「神の国」運動始まる |
久留米教会、最初の自給教会に |
1930(昭5) |
ロンドン海軍条約調印 |
教会憲法規則改正(第3次) |
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失業増加、農村危機 |
女子青年会組織 |
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碁督教学生社会運動(SCM)起こる |
神学校に信徒教育の課程開設 |
1931(昭6) |
讃美歌の改訂 |
神学生奨学金制度発足 |
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右翼化進む。満州事変起こる |
教会憲法規則改正 |
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共産党「政治テーゼ草案」発表 |
農民福音学校開設(日田) |
1932(昭7) |
上海事変、5.15事件 |
信条集全訳出版計画決議 |
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SCM夏期学校で検挙 |
青年連盟組織 |
1933(昭8) |
国際連盟脱退。京大滝川事件 |
大教理問答書発行 |
1934(昭9) |
ワシントン条約廃棄通告 |
シュマルカルド信条書発行 |
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東北凶作。森戸事件 |
自給促進決議 |
1935(昭10) |
美濃部の天皇機関説問題となる |
教会自給10ケ年計画策定 |
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政府、国体明徴を声明 |
連立自給制発足 |
1936(昭11) |
2.26事件。メーデー禁止 |
「教会躍進/教会精神強調運動」 |
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日独防共協定成立 |
満朝調査、問安使派遣 |
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ホーリネス教会分裂 |
和協信条(梗概)発行 |
1937(昭12) |
中日戦争勃発。日独伊防共協定成立 |
重要書類の一括保管制の決定。 |
1938(昭13) |
国家総動員法成立・中日戦争拡大 |
教職授任按手の休職中の効力の一時停止 |
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大阪憲兵隊、天皇とキリストについて質問状 |
時局奉仕会の組織 |
1939(昭14) |
宗教団体法成立 |
同法に対し楽観的な姿勢 |
1940(昭15) |
政府「武力駆使を含む南進政策」へ |
日本福音ルーテル教会と福音ルーテル教会合同 |
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皇紀2600年奉祝全国基督教大会で教会合同決議 |
合同準備委員会に参加(63名中2名) |
1941(昭16) |
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日本基督教団成立、第五部として加入。 |
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第2次世界大戦始まる(12,8) |
「北米一致ルーテル社団」→「日本福音ルーテル社団」。 |
1942(昭17) |
教団冨田統理、伊勢神宮へ教団発足を報告(1.11) |
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所謂「ホーリネス事件」(6.26) |
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「戦時布教指針」を令達 |
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部制の廃止(11.24〜25) |
1943(昭18) |
神学校統合(東部、西部、女子の3校) |
日本ルーテル神学校、日本東部神学校に |
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「大東亜共栄圏に在る基督教徒に送る書簡」発表 |
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軍用機献納(62万円) |
1944(昭19) |
日本基督教団決戦態勢宣言 |
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南方派遺教師、教師の勤労動員 |
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大日本戦時宗教報国会成立と教団の参加 |
1945(昭20) |
敗戦(8,15)、教団に戦後対策委員会 |
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宗教団体法廃止、宗教法人令公布、神道指令 |
「今後について」のアンケート(12月) |
1946(昭21) |
天皇の「人間宣言」 |
九州在住の旧ルーテル牧師15名の会合(4.24) |
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沖縄に沖縄基督教連盟結成 |
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宗教法人令による教団の憲法、規則(10.15〜16) |
教職21名、信徒1名で「ルーテル会」結成。「ルーテル会誌」発行へ |
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全国基督教大会で「戦争に対する責任」に言及 |
京都で再建準備会、熊本で牧師の協議会 |
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新日本建設キリスト運動 |
ミラー、エカード、スタイワルトの来日 |
1947(昭22) |
ラジオチャーチ始まる |
日本福音ルーテル教会再建総会(1.23〜24)、教団内の組織を目指す |
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教団との交渉まとまらず、教団からの離脱決議(11.12〜14、旧JELCのみ) |
1948(昭23) |
WCC,NCC成立 |
憲法、規則を暫定採択。「教会学校教案」発刊 |
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福音ルーテル教会(F系)再建、ミズーリ系伝道開始 |
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ELC伝道開始(東京から東海地方へ) |
1949(昭24) |
中国、共産党支配に。多くの伝道団体転進 |
自給5ケ年計画決議 |
1950(昭25) |
東京神学大学創立(49) |
日本ルーテル神学校再開 |
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教団「キリスト教平和宣言」 |
社会保険に加入 |
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ラジオ民間放送許可 |
全ルーテル文書協会発足、「福音新聞」発刊 |
1951(昭26) |
訪問伝道始まる |
受難節中の「克己献金」制発足 |
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宗教法人法成立 |
オーガスタナ伝道開始 |
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ルーテルアワー放送開始 |
1952(昭27) |
破壊活動防止法成立 |
関連法人の「経営」を「支援」に変更 |
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NCC「日本伝道の基本方針」 |
教会事務所開設。スオミ伝道開始 |
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60年記念、フライ議長訪日 |
1953(昭28) |
テレビ本放送開始 |
宗教法人「日本福音ルーテル教会」となる |
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「日本福音ルーテル教会」と「福音ルーテル教会」再合同 |
1954(昭29) |
讃美歌改訂、口語訳新約聖書 |
ELC、東海ルーテル聖書学院開始 |
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神学校の大学化計画承認 |
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全ルーテル自由協議会発足 |
1955(昭30) |
口語訳聖書完成 |
宣教師会との協約廃止 |
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NCC信徒伝道ハンドブック |
教団讃美歌・聖書協会訳聖書の採用決定 |
1956(昭31) |
グラハム伝道 |
ELC、自主教会方策委員設置 |
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改正憲法規則施行 |
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信徒運動協議会。「牧瀬事件」 |
1957(昭32) |
核実験反対運動起こる |
恩給制度再発足 |
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四国伝道決定、青年連盟結成 |
1958(昭33) |
NCC「日本伝道方策研究委員会」発足 |
ELC、東海福音ルーテル教会憲法規則起草へ |
1959(昭34) |
日本宣教百年記念行事 |
DMSと協約締結。 |
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伊勢、靖国国営化問題始まる |
「スチュワードシップ」強調。神学校50周年 |
1960(昭35) |
新安保問題 |
ELCはALCに、ULCAはLCAに |
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ALC、東海福音ルーテル教会組織 |
1961(昭36) |
原始福音の問題。東京クルーセード |
ラジオ伝道委員会設置 |
1962(昭37) |
伝道圏伝道や土着化の論議 |
教会事務局長の専任制度発足。 |
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第2バチカン公会議始まる |
教会学校さんびか発行 |
1963(昭38) |
一致祈梼週間始まる |
合同創立総会、ブラジル伝道派遣、4教区制 |
1964(昭39) |
新幹線、大阪まで開通 |
日本伝道協議のため海外教会中心のJCM組織 |
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東京オリンピツク |
神学校の4年課程、神学大学に認可 |
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デイアコニァ委員会発足。釜が崎伝道開始 |
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複数教職制、連立教会制論議から実施? |
1965(昭40) |
ベトナム問題 |
合同記念「大伝道」(〜67) |
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各個教会種別の決定 |
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神学校移転承認 |
1966(昭41) |
建国記念日問題 |
NRKとの神学教育協約承認 |
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3C時代 |
合同による教会憲法規則最終採択 |
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WCCなど、Church for others唱える |
東教区、東海教区の編成替え |
1967(昭42) |
教団の戦責告白。世俗化都市化の論議 |
個々の教会の「法人化」の停止 |
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グラハム国際大会 |
合同に伴う教会諸規則の調整、整備 |
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センター方式教会設置案 |
1968(昭43) |
国際収支黒字転換 |
デイアコニア運動への歩み |
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東大など学生紛争、各地で |
特別協力金による赤字問題への対処 |
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教団、沖縄教団と合同 |
総合方策委員会設置 |
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NCC万博決議 |
神大、学生の問題提起、混乱 |
1969(昭44) |
万博問題と教団の混乱 |
JCMアスマラ会議で自給公約 |
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カリスマ運動始まる |
神学校9氏宣言、神大の三鷹移転 |
1970(昭45) |
東神大、機動隊導入 |
教区内募金の用地取得制度発足(鶴ヶ谷方式) |
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万博開催 |
「局別制度」を「合局制度」に移行 |
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北海道特別伝道地区基本方策 |
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女性牧師按手(第1号) |
1971(昭46) |
円変動相場制へ |
給与体系に幅制導入 |
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いのちの電話、始まる |
合局、機能的ミニストリーを論議 |
1972(昭47) |
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第1次総合自立計画 |
1973(昭48) |
オイル危機と物価狂乱 |
JCMを、本教会主体のLCMへ改組 |
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「6大陸伝道」論 |
ブラジル伝道を「ブラジル・ルーテル教会」への協力へ |
1974(昭49) |
教団内に福音主義同盟できる |
収益事業、市ケ谷開で始まる |
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ローザンヌ会議 |
補助教会支援を教区内支援体制に(海外補助終結) |
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LWFマルチメデイア。教会讃美歌出版 |
1975(昭50) |
主要先進国会議始まる |
引退教師住宅を手当制へ。大阪の収益事業開始 |
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教皇の使徒的勧告「福音宣教」 |
教会資産による別法人設置の制限 |
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NCCの統一教会問題声明 |
東教区のパンフレット、北海道伝道を推進する会 |
1976(昭51) |
NCC部落差別問題委員会 |
「神の民育成計画」 |
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会員除名措置を許可制へ移行 |
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改正式文、教会讃美歌の承認 |
1977(昭52) |
200カイリ時代 |
海外教会との交換牧師制発足 |
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青山学院、神学科を廃止 |
小児陪餐問題起こり、研究と対応つづく |
1978(昭53) |
新約聖書共同訳刊行 |
教職養成機関維持に関わる抜本検討始まる |
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北海道伝道推進15年計画 |
1979(昭54) |
NCC,80年代の宣教戦略 |
宣教師の働きについての協議会 |
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用地売却制限、不動産取得上の1/3方式施行 |
1980(昭55) |
対欧米貿易摩擦、問題となり始める |
文京での収益事業開業 |
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ビリーグラハム国際大会 |
第2次総合計画採択 |
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WCC、メルボルン世界宣教会議 |
特別教区制度施行 |
1981(昭56) |
教皇来日 |
収益事業規則施行、営業部門を会社(ザ・ルーテル)へ移管 |
1982(昭57) |
少年非行急増、社会問題となる |
「一致信条集」採択。 |
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小児陪餐制度へ移行の準備に入る |
1983(昭58) |
ルター誕生500年記念 |
「礼拝と洗礼」、指針と共に発行 |
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LCM、宣教方策と宣教師の働きについて |
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各個教会の借入と融資による「鶴ケ丘方式」始まる |
1984(昭59) |
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「教区主体の行政機構確立」、「2、3種教会強化」の方策採択 |
1985(昭60) |
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DMS(道友会)と合同 |
1986(昭61) |
高齢化社会 |
小児陪餐制度採択 |
1987(昭62) |
新共同訳聖書発行 |
合同によるELCAの成立と宣教師会の再組織 |
1988(昭63) |
天皇の病気と社会の対応 |
教師制度改正(牧師、牧師補、転任制)。教師会の新組織 |
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第3次総合計画策定 神大を文学部2学科に改組 カトリックの対話・洗礼の相互承認 |
1989(昭64 |
天皇の逝去と新天皇の即位、大嘗祭 |
平1) |
ソ連を始め、東欧の大変化 |
1990(平2) |
ソウルで「正義、平和、創造の保全」会議 |
百年記念事業室の設置 |
1991(平3) |
湾岸戦争 |
夫婦教職制度発足、女性牧師按手(第2号)へ |
1992(平4) |
カンボチャPKOに自衛隊派遺 |
常議員選出改正実施、社会局設置 教職、嘱託制度導入 |
1993(平5) |
皇太子徳仁ご成婚 細川内閣成立 |
臨時総会(7月・広島プロジェクト問題) 宣教百年記念大会(8月・熊本) |
1994(平6) |
村上内閣成立 金日成北朝鮮国家主席没 |
日本聖公会との対話・洗礼の相互承認 「宣教力の結集と展開」方策採択 |
1995(平7) |
阪神大震災 地下鉄サリン事件発生 |
阪神大震災救援支援 ブラジル訪問団派遣 宗教法人法改正 |
1996(平8) |
ペルーの左翼ゲリラ、在ペルー日本大使館占拠 |
広島会館献堂(3月) 百年記念東京会堂献堂(6月) |
1997(平9) |
北拓、山一証券破綻 |
LWFとローマ・カトリック教会との「義認の教理に関する」合意成立 |
1998(平10) |
長野冬季オリンピック開催 |
第4次綜合方策策定 神学校四年制改組 |
1999(平11) |
NATO軍コソボ空爆 |
サウスキャロライナ訪問団派遣 |
2000(平12) |
金大中韓国大統領、北朝鮮訪問 |
2001(平13) |
アメリカで同時多発テロ発生 |
新大阪会館献堂 サウスキャロライ訪日団来日 |
2002(平14) |
北朝鮮拉致家族一部帰国 |
パワーミッション21方策採択 |